日本のスポーツは、学校教育と企業によって支えられてきたという歴史がある。学校スポーツとしては、かつての官立学校時代の「文武両道」の考え方をベースとして、一高と三高に代表される対抗戦という形で発展していった。

ことに、私立学校の雄として早稲田と慶應義塾が対抗意識を燃やし、「早慶戦」として野球の対抗試合などが発展していった歴史がベースとなっている。また、当時の中等学校も、新聞社が主催した中等学校野球優勝大会をはじめとして、中等学校同士の対抗試合や体育大会が行われるようになっていった。

それらが今日の高校野球の隆盛や、全国高校総合体育大会（通称インターハイ）につながっているともいえる。そして、大学野球や大学駅伝、大学ラグビーをはじめ、各種大学リーグ戦や大学選手権（通称インカレ）として定着してきているのだ。

一方、企業の方も代表的なものとしては、1913（昭和2）年に始まった都市対抗野球で、当初は大学野球などの出身者がそれぞれの地域で集まっての倶楽部（全大阪、東京倶楽部、全神戸、満州倶楽部など）が主体だったが、やがて各鉄道局が有力になって栄えていく。

さらに、八幡製鉄をはじめとした鉄鋼や造船、さらには瓦斯や土木系会社など、時代とともに主力企業が移り変わりながら進化していった。やがて、日本の高度成長からバブル期まで、都市対抗の有力チームを辿れば日本の企業の変遷が分かるとまで言われたほどだ。また、1964（昭和39）年の東京オリンピックを機に、サッカーやバレーボール、バスケットボールなどでも「日本リーグ」が開催されるようになった。そして、日本のトップレベルのスポーツが日本リーグに集結されていく形になっていった。

サッカーでは三菱重工と東洋工業（現マツダ）、ヤンマーディーゼル、古河電工といった大企業が参加。バレーボールは男子の日本鋼管と松下電器や女子の日立とユニチカの試合などは、ゴールデンタイムにも放映されるくらいの盛り上がりを見せていた。

他にも、八幡製鉄と富士製鉄が合併して誕生した新日本製鐵はサッカーもバレーボールも有力チームだった。バレーボールでは富士フイルムやヤシカといった写真や精密機器関係のところも一時代を築いていた。バスケットボールでも、男子は日本鋼管にと日本鉱業時代から、大和証券、熊谷組といったところが、女子ではシャンソン化粧品と共同石油といったところが日本のトップに輝いていた。こうして、企業名イコールで有力スポーツをイメージ出来るくらいに普及していた時代があったのだ。

そんな中で東芝は、野球では1960（昭和35）年に都市対抗に初めて姿を見せると、4回目の出場となった1974年にベスト4。そして1978年には日本鋼管との川崎対決を制して優勝。以降、都市対抗優勝7回、準優勝3回。日本選手権も優勝2回という実績を誇る超名門となっていった。一時は、府中もチームを所持して東芝府中として活動し、落合博満や初芝清といった、その後プロでも活躍する選手を輩出している。

野球だけではなく、バスケットボールでもトップを維持し、女子バレーも日本リーグで活躍。そして、ラグビーも東芝府中からスタートして、やがて府中の組織改編などがあってチームは移転としたものの、ラグビーの東芝として、実業団ラグビーの雄として活動。ラグビーのリーグそのものが、プロ契約も可というスタイルのトップリーグと代わっても、その上位チームを維持してきた。

実業団ラグビーの雄・東芝 （c）Getty Images
日本を代表すると言ってもいい家庭電機企業としての名門でもある東芝。横浜市鶴見区にある総合運動施設と言われているグラウンドなどにも象徴されるように、その日本スポーツ界への貢献は計り知れないものがある。ラグビーも東芝府中時代からの強豪である。しかし、こうして企業スポーツをけん引してきたと言っても過言ではない存在の東芝が、ピンチに立たされた。

大企業の経営に関する、経済的な詳細はここで私ごときが語ることではないが、その会計報告で不正決算が発覚したというのだ。大まかに言えば、2015（平成27）年7月に、第三者委員会での調査結果が発表され、2008年度から2014年度までの決算における利益修正がなされていたということである。そのことで、その期間の当時の累計修正額が営業利益だけで1518億円の下方修正が必要となったということである。

その金額がどういうものなのか、私のレベルでは推測も出来ないのだが、「そのことが野球やラグビーに影響を与えないでいてほしい」というのが正直なところだった。

東芝には、「東芝スポーツ強化後援会」という組織がある。しかし、2017年は諸事情により、「2017年度の後援会募集については、休止することとなりました」という発表がなされていた。それが、その後の東芝スポーツチームの存続にも影響を与えていくのではないかと心配していたのだが、「2018年度の強化スポーツ後援会は、再開に向けて準備を行ってまいります」ということは公表されており、一連の会計不正の不祥事からの東芝スポーツへの最悪の影響は回避できたと判断していいのではないかと思っている。

そして、今月のスポーツ紙などでは小さい記事ながら、東芝野球部の継続などが伝えられて、社会人野球を見守っていきたいという立場からも安堵したものである。また、ラグビーも神戸製鋼とともに、会社の業績の云々の影響はあるにしても、現状は維持できていけそうだということに対しては、嬉しい気持ちだ。

日本における、企業スポーツの今後を見つめていくという点においても、今回の東芝の決断、ささやかながら評価したいと思っている。